当センターが目指す社会

脳梗塞リハビリセンターは、脳梗塞の後遺症を抱える方々が十分なリハビリを受けられていない実態への問題意識からスタートしました。

目指すのは、「リハビリ難民」とも言える脳梗塞後遺症を抱えるご本人そしてご家族の方々が「ご自身の生活の豊かさを追求できる」社会です。

設立の背景
脳梗塞リハビリセンターが実現したいこと

設立の背景

現在の日本では脳梗塞を発症する患者が年々増え続けています。脳梗塞や脳出血を含む脳卒中は、日本では死因の4位、介護の原因となる病気の2位にもなっています。

介護が必要になる主な原因の構成割合

資料：厚生労働省「国民生活基礎調査」(平成28年)

近年では特に脳卒中の中でも脳梗塞が多くの割合を占めるようになっているため、脳梗塞の後遺症に対するリハビリサービスのニーズは、今後超高齢化とともにますます高まることが確実となっています。
その一方で、現在の日本のリハビリサービスには、下記3点の課題があると言えます。

課題1
保険適用のリハビリには期間などの制限がある

脳梗塞・脳出血などの脳血管疾患（脳卒中）においては、2006年の診療報酬改定により、脳血管障害では片麻痺などで150日、高次脳機能障害を伴った重篤な脳血管障害では180日までしか入院時の保険が適用されなくなってしまったため、リハビリが十分でなくとも退院をせざるを得ないケースが非常に多くなってしまっているのが現状です。
また、外来リハビリについても、健康保険では月13単位（1単位20分）までと定められており、要介護認定者については、2019年4月1日より外来リハビリが利用できなくなるなど、自宅復帰をしてからの維持期（生活期）リハビリも十分な量を確保することは困難になっています。

麻痺を中心とした後遺症	入院期間150日まで
高次脳機能障害が伴った場合	入院期間180日まで
平均入院日数	78.2日 ※厚生労働省平成29年患者調査より
外来リハビリ上限	月およそ4.3時間まで

その理由は日本の超高齢社会化による財源不足にあります。日本の健康保険制度、介護保険制度は、長らく日本人にとって安定かつ公平に世界でも最高レベルの医療を受けることができる誇らしい制度として続いてきましたが、先にも述べた超高齢化及び少子化の拡大による医療費の上昇と保険制度を支える労働世代の減少により、その保険制度の基盤が揺るぐ状態となっています。
今後も医療報酬、介護報酬も削減傾向にあると考えられており、ますますリハビリ環境は悪化していくと考えられます。

課題2
リハビリによる改善の可能性が知られていない

「発症から6か月以上たつと、麻痺の改善は望めない」。これは、脳梗塞や脳出血のリハビリの世界で非常によく聞かれるフレーズです。

しかしながら、慢性期のリハビリによる改善が図れないわけではありません。当センターの臨床現場においても「車いすから杖を使って歩けるようになった」「上がらない腕が上がるようになった」「家事がやりやすくなった」など、機能改善による生活力の向上の実績は多くあり、2018年に開催された「第43回日本脳卒中学会学術集会」にて「60日改善リハビリ」プランをご利用された方を対象に行った研究発表では（60日間で）81%に改善が見られ、76%の方々が改善実感している結果が出ています。

発表内容を読む

課題3
生活を「より良くする」観点の本格的リハビリ環境が不足している

入院中のリハビリは、急性期リハビリ、回復期リハビリともに退院までの期限があることから、基本的な生活を送るための、最低限の機能回復を目指したリハビリに主眼が置かれています。

そのため、病院をはじめとした医療機関でのリハビリは、「車いすのような補助器具を用いる前提の歩行」がリハビリの目標にとどまってしまい、必ずしも積極的に「自分の足で歩けるようになる」ことを目指すものではありません。

また、退院後のリハビリ施設の中心となる介護施設、老人施設などが提供するリハビリサービスも、「これ以上悪化させない」という維持が主な目的であることからレクリエーション的なメニューが大半を占めており、いわゆるリハビリ型のデイサービスでも個別機能訓練の時間が短い、リハビリの専門家が不足しているなど、脳梗塞や脳出血のような専門的なリハビリを要する方にとっては十分な環境であるとは言えません。

現在の日本では、退院後自宅にもどった後の、本格的な改善のためにリハビリサービスが圧倒的に不足しているのです。